当団体は、山形県が行う、家庭や事業所への再生可能エネルギー等設備（蓄電池、ペレットストーブ、地中熱利用による融雪装置、V2H設備など）の導入に係る補助金申請受付窓口となっております。
・補助金のパンフレット　（PDF）
・申請手続きの流れなど　表１（PDF）　表２（ＰＤＦ）
・創エネ型（事前申込書等）（ZIPファイル）
・地産地消型・木質バイオマス等（交付申請書等）（ZIPファイル）
・概要、要綱、Q&Aなど詳細や必要書類のダウンロードは
山形県のホームページをご覧ください。
【山形県ホームページ】
令和4年度やまがた未来くるエネルギー補助金
＜お知らせ＞
・本日付で蓄電池設備（創エネ型）の二次募集を終了しました。また、蓄電池設備（地産地消型）につきましては、予算上限に達したため受付終了とさせていただきます。なお、木質バイオマス燃焼機器については引き続き受付中となっております。（更新日11月30日）

・実績報告書の提出期限が変更になり、バイオマス燃焼機器以外は、事業完了後30日を経過する日または令和５年2月28日のいずれか早い日までに提出してください。（更新日10月28日）

・地中熱利用設備及びV2H設備は、予算に達しましたので、申請を締切ました。（更新日10月28日）

特定非営利活動法人　環境ネットやまがた
〒990-2421 山形市上桜田3-2-37
TEL: 023-679-3377（補助金窓口専用）　
FAX: 023-679-3389　 E-mail: saiene★eny.jp
※メールを送信する際は★を@に変えてお送りください。
※問い合わせ等の対応は平日午前9時〜午後5時迄となっております。

中小企業の省エネ相談や支援の窓口です。
お気軽にお問い合わせください。
　・省エネ診断のチラシ（PDF）
　・省エネ支援のチラシ（PDF）
　・支援のメニュー一覧（PDF）

　温暖化防止活動事例収集・発信事業
「エコカップやまがた2022
〜カーボンニュートラルやまがたを目指して〜」

山形県内で温暖化防止や再生可能エネルギーに関わる取組みを実施している団体、企業、学校、行政機関等の取り組みの事例の活動事例発表会を行います。詳しくは、案内チラシをご覧ください。

　　案内チラシ（PDF）

「山形エコハウス」は、以下の曜日・時間で見学者の受け入れを行っております。新型コロナウィルスの感染対策のため、以下の通りとさせていただきたく、ご案内いたします。
○見学時間等は、これまでどおりです。
【見学時間】 月〜金10:00〜16:00（祝日、年末年始を除く）
※土曜日の見学をご希望の方は、ご希望日の前の週の週末まで事前に ご連絡ください。また、団体でのお申込みは、平日であっても事前にご連絡ください。
○ご見学にあたっては、以下のことにご協力ください。
・ご見学の際には、マスクを着用ください。
・玄関に設置しているアルコール消毒で手指の消毒をお願いします。
・体温測定にご協力ください。
・ご見学にあたっては、氏名、住所、電話番号等を指定のカードにご記入いただきます。
・団体でのご見学は、最大10名までとさせていただきます。
・「緊急事態宣言」等が出されている地域にお住まいの方は、見学をご遠慮くださるようお願いします。
・上記を守っていただけない方、発熱（37.5℃以上）がある方、体調がすぐれない方にはご見学をご遠慮いただくことがございますので、ご了承ください。
見学にあたってのご案内（ＰＤＦ）

「エコペン」、「エコペンファミリー」は、山形県地球温暖化防止活動推進センターのマスコットキャラクターです。
無断でのご使用はご遠慮ください。
（Ｃ）山形県地球温暖化防止活動推進センター

　山形県では、一層の省エネルギーの取組みを推進するため、「県民省エネ節電所」を開設しました。詳しくは以下のバナーからご覧ください。 （県民省エネ節電所のサイトでの公開は令和元年度で終了しました）

環境ネットやまがたの会報誌（第25号）が出来上がりました。こちらからご覧いただけます。　　
　第26号はこちらから→会報誌（ＰＤＦ）　
　第25号はこちらから→会報誌（ＰＤＦ）　
　第24号はこちらから→会報誌（ＰＤＦ）　
　第22号はこちらから→会報誌（ＰＤＦ）
　第21号はこちらから→会報誌（ＰＤＦ）
　第20号はこちらから→ 会報誌（PDF）

　環境ネットやまがたでは、フェイスブックページを立ち上げました。ぜひご覧ください。
　

平成25年度に実施しました「省エネトータルサポート事業（事業所の省エネ診断など）」については、平成26年3月末で事業を修了しました。平成26年度以降は実施しておりません。

平成27年度に山形県の委託事業でJ-クレジット制度やカーボン・オフセットの県内での普及を図るためパンフレットを作成しました。 ⇒カーボン・オフセット＆J-クレジット制度　導入ミニガイド

なお、平成23年度に当法人が事務局をつとめる山形県ペレットエコポイント事業にて県内のペレットストーブのＣＯ２削減量をJ-クレジット制度での認定を受けました。

⇒山形県ペレットエコポイント事業の詳細はこちらをクリック